全世界株式インデックス

全世界株式で投資するアセットアロケーションを考える

投信積立や長期投資で大切なのは、リスクをコントロールするために分散投資をすることです。

そのために有効なのが、複数の金融商品を組み合わせてリスクを管理する「アセットアロケーション」の考え方です。

tony0721
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アセットアロケーションとは

アセットアロケーション=投資戦略=資産分配

を意味します。

私は投信積立の勉強を全くしないまま、投資信託を買ってしまいました。そして、ちょっとした相場の下落でそれらの投資信託を狼狽売りしてしまった経験があります。

投資、つまり株式投資でも投資信託、投信積立でも同じことなのですが、ルールを決め、そのルールに従って投資活動をおこなうようにしなければ、自分の投資スタイルを見失ってしまいます。

また、ルールの良し悪しが解からず、良いところを伸ばし、悪いところを改めることができません。

投信積立では、個別株のトレードのように難しい判断を瞬時におこなう必要はありません。

ただ、淡々と決まったルールに従って同じ作業を繰り返すだけです。その、繰り返しの買い付けの作業も、今は定期購入できるようになっています。

ですので、一番初めに決めるルールをしっかりとしたルールとする必要があります。

投信積立で決める必要があるルールとしては、月々の積立額と積立期間、そしてアセットアロケーションと出口戦略。

だいたいこの三つの項目が重要になってくると思います。

 

そして、この中でまず第一に決めなければならないルールがアセットアロケーションです。

前述したとおり、アセットアロケーションは投資戦略ですから、非常に重要です。

しかし、一つしっかりと認識して頂きたいのは、このアセットアロケーションですが、正直申し上げて完全なもの、つまり100%儲かるものというのは存在しません。

投資先が成長することもあれば、逆に破たんする可能性も常にあることは、ご理解頂けると思います。

許容するリスクと得られるリターンのバランスを調節して、限りなく高い可能性で十分なリターンを得ることは可能となっています。

それではまず、投信積立(投資)に存在するリスクからご紹介します。

投信積立では、極力リスクを少なくする(負ける可能性を少なくする)ことが、勝率をあげる最も大きなファクター(要素)であると思っています。

資産運用における主なリスク

資産運用にはいろいろな種類のリスクが存在します。それぞれ解説していきましょう。

考えられるリスクは以下の通りと考えていますが、世界中の人々が思いもしない想定外のアクシデントも考えられます。

もちろん、その逆で人類にとって良い出来事が起こることもあると思います。

たとえば、エイズなどは感染はするけど、検査で検知されないくらいまで抑え込むことができるようになっています。

iPS細胞の研究が今盛んにおこなわれていますが、再生医療の進化や、人類の宿命とでもいうべきでしょうか「ガン」との闘いに有効な治療法の確立など良いことも可能性はあります。

インフレリスク

インフレ(インフレーション)とは、物の価値があがって、現金の価値が目減りすることです。

tony0721
tony0721
「明治時代の家の値段が数百円」とかいった話聞いたことありませんか?これはインフレによって起こる現象です。
アレクサ
アレクサ
えっ!そんな値段だったのデスカ?

通常、世界経済はゆるやかなインフレによって成長しています。

(前提条件として、世界大戦級の戦争や人類の存続が危ぶまれるような疫病が流行っていないという条件のもとでですが。)

つまり、現金の価値は時代とともにゆるやかに価値が目減りしていくのが普通です。今でも、初任給は毎年右肩上がりになっていると思います。経済成長がすくない日本でもですよ。

インフレの悪影響を避けるためには、現金を持ちすぎず「株式や不動産」などの金融商品か実物資産に投資をする必要があります。

デフレリスク

デフレ(デフレーション)とは主に不況時に起こる現象で、金融商品や実物資産の資産価値が目減りし現金の価値が高まることをいいます。

tony0721
tony0721
一時期「吉野家」の牛丼が280円とかになりましたよね!
アレクサ
アレクサ
今でも牛丼は安いですよね!トッピングしたら高くなるケド! 

不況になると、株式会社の倒産増えるイメージありませんか?株式や不動産といった資産の価値が低下します。

資産運用でリスクを取りすぎると大きなダメージを受ける可能性があります。

不況・デフレに備えるためには現金と債券などの手堅い金融商品の保有が必要となります。

成長リスク

簡単に言うと、他国に経済力でまけてしまうことですね。

日本はここ十数年低経済成長率が続いています。一方で、世界経済は伸び代が多くあります。

アメリカも人口は増えていますし、新興国は人口が爆発的に伸びている上にその発展はめざましいです。

「インバウンド」という言葉を良く耳にされるかと思いますが、先進国だけでなく新興国の台頭によって、訪日外国人が爆発的にのびているんですね。

これにあやかっている、企業もおおいでしょう。

私は、関西在住なので、東京がどのような状況になっているかわかりませんが、大阪のなんばや心斎橋などのザ・大阪といわれる場所にいってみると外国人しかいないような状態になっています。

新興国も富裕層だけでなく、今や中流階級でも裕福になってきているのではないかと思います。

これまで説明してきたように、世界経済の成長と共に資産を増やすためには、日本国内への投資だけでなく、全世界へ分散投資を行う必要があります。

また、資産の一部を全世界に振り分けて運用することはリスク(国ごとのリスク)ヘッジにもなります。

地政学リスク(治安面で安全か危険か)

日本は世界的に見て稀にみる非常に安全な国といわれています。

tony0721
tony0721
私も、たしかにそう思います。
アレクサ
アレクサ
米国も銃社会で怖い感じするけど、欧州も怖いらしいね。

外国の治安・リスク、日本はホントに安全

カメラとか首から下げて街中歩いたり、財布をズボンの後ろポケットにいれたりする人が日本では普通にいると思うんですけど、どの外国にいってもこんなことしたら一発で目を付けられます。

つまり何が言いたいかというと、投資対象を外国にした方が経済成長の恩恵(リターン)を受けることが期待できるのですが、世界には暴動やテロ、政局不安などの「地政学リスク」が存在します。

トルコやベネズエラのように国の運営を間違ってしまって大変なことになってしまう国もごまんとあるということです。これもリスクです。

投資するなら余力資金で

投資をするうえで、絶対に考慮して頂きたいのは、常に余力資金を残しておいて頂きたいという事です。持っている財産全てをつぎ込むことのないようにするのが第一。

※生活防衛資金も常に考えながら投資をしてくださいね。

そして、投資の仕方も極力リスクを分散し、期待値に対してリスクを極小化して投資したいところです。

次の章では、投信積立とETF積立どちらがよいか?を述べたいと思います。

投資信託とETF

投資信託とETFの売買方法の違い

株式インデックスなどの指数に連動した金融商品は大別して2種類あります。

投資信託とETFですね。

ここのところ、日本円が円高になろうとする、日本株式が下がろうとすると日銀が日本国債の指値オペやETFの買入をおこなって金融市場を守る活動を続けています。

ところで、ETFとはなにかご存じない方もおられるのではないかと思いますので、簡単に解説します。

ETFは投資信託の一種なのですが、株式投資の要素も併せ持つ金融商品

となっています。

投資信託の基準価額は1日1回公表され、翌日の基準価格で売買をおこないます。翌日の基準価格となるので、価格がわからない状態で取引をおこなうことになります。

ETFはというと株と同じようにリアルタイムで価格が変動します。株と同じように成行買い・売り、指値買い・売りでの取引ができます。

リアルタイムで買えるというところに少しメリットがあるかなといったところでしょうか。

ETFのメリットデメリット

ETFのメリット

ETFの運用には、投資信託とおなじように信託報酬が必要です。

ただし、現在日本で販売されている格安のインデックス投資信託と比べても信託報酬は安い傾向にあると思います。

信託報酬は保有しているだけで毎日発生しています。保有量が増え、投資期間も長くなってくるとその差額もでてくるので、安いに越したことはありません。

ETFのデメリット

しかし、海外のETFを買おうと思ったら、一度円をドルに換金しその上でETFを買う必要があるなど手間も手数料も発生します。

また、投資信託は100円から購入することができる一方で、ETFは株のように最低購入単位があり、少額投資には向かないという特性があります。

私は投資信託を推奨します

これを言ってしまうと、それまでなんですが投資信託は定額での投信積立が可能です。

アセットアロケーションを組んで、購入する銘柄とその比率さえ決めてしまえば、ほったらかしで投信積立を続けることができるんですね。

投信積立で、毎月同じ比率で定額の投資信託を購入すると、ドルコスト平均法が実践できます。

私の個人的な意見としては、低コストインデックスタイプの投資信託を選択するのが良いと思っています。

また、これは個人的な考え方ですが、投信積立の投資先は円建て以外の資産に投資するべきと考えています。

その理由は、日本で働いて日本円を給与として得ます。そして銀行口座には円で資産がたまっていきますよね。

ここで、国内の投信ばかり買うと円の資産ばかりがふえることになるのですね。

詳しくは、この後の章で具体的なアセットアロケーションの組み方を解説します。

投資信託もコスト競争の時代

最近になって、インデックスタイプの投資信託の信託報酬の価格競争が激化しています。

長期投資を見据えた場合、この信託報酬のコストは安ければ安い方が良いです。これが高いと儲かるものも儲かりません。

国策として、つみたてNISAやiDeCoも始まり、投信積立にも注目が集まっていると思われます。

人気のあるインデックス投資信託は限界に近いところまできているような印象もうけますが、とにかく手数料の安いインデックス投信を選ぶようにしていきましょう。

最も標準的なアセットアロケーションは世界の時価総額

もっとも、標準的なアセットアロケーションは世界の時価総額の比率に応じて分散して投資することだと私は考えています。

株式インデックスだけでなく、債券などをたすと、リスクが軽減される効果もありますがリターンも少し減ってしまうという側面もあります。

ここはお好みになりますが、現在主流とされているのは株式インデックス投資信託のみで全世界に分散投資をする方法です。

全世界の株式の時価総額の比率は?

全世界の株式の時価総額を、日本、先進国、新興国で比率をだすと次のようになります。

日本:先進国:新興国=10:80:10

すこし、ざっくりですけどこんな感じになります。

これを計算機で計算すると、期待リターンとリスクは以下のようになります。

そして、長期投資による運用結果の予想は次のように予想されます。

※この計算は、長期投資予想/アセットアロケーション分析で計算できます。

実際には日本は10%もないと思いますし、今後比率としては少なくなってくると思います。

これを投資信託で投資する方法は私の考えでは3種類あると考えています。

オールインワンで全世界に分散投資する場合

このパターンの場合、有名な投信としては楽天全世界インデックス・ファンドがあげられます。この場合、信託報酬は年利で、0.2296%となります。

日本株+全世界株(除く日本)インデックスで分散投資する場合

この場合は、二つの投信の組み合わせで分散投資します。

このパターンの場合、eMAXIS Slim日本国株式(TOPIX)とeMAXIS Slim 全世界株式インデックス(除く日本)を10:90の比率でミックスします。

すると、

0.1×0.17172%+0.9×0.142%=0.144972%

となります。楽天VTも良い商品と思いますが、信託報酬がかなり変わってきますね。

日本株+先進国株+新興国株インデックスで分散投資する場合

これが、私が最終的にたどり着いた回答になるのですが、コスト追及したパターンとなります。

このパターンの場合、eMAXIS Slim日本国株式(TOPIX)とeMAXIS Slim 先進国株式インデックスとeMAXIS Slim新興国株式を10:80:10の比率でミックスします。

すると、トータル信託報酬を算出してみるとですね、

0.1×0.17172%+0.8×0.11722%+0.1×0.189%=0.129848%

このような数値が算出されました。

どの組み合わせでも、結果はまずかわりませんけど、信託報酬の差額が少し変わってきますね。

最終的にはお好みの組み合わせで

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私は前の章で、説明した3つ目のパターンで現在投資信託に資金を投入していっていますが、投資の仕方は人それぞれ価値観があると思います。

すこし、アメリカよりにしたければeMAXIS Slim S&P500を追加してみてもいいと思いますし。

日本株を排除してしまっても良いと思います。日本株は個別株でもっているという方は、日本株への投資はないというスタイルでもよいかもしれません。

投資にはいろいろなスタイルがあって、例えば好業績な日本企業でも非上場企業はたくさんあります。

世界にもあるでしょう。そのような企業には投資できていないですし、完璧な投資というものはありません。

逆に、現金・預金でずっともっているのも正しいのかと言われるとそうではないとおもいます。

すべてはバランスだと思います。私自信できるだけ広い視野で物事を考えるよう勉強していきたいと思っています。

本日も、最後までお読みいただきありがとうございましたm(__)m
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戦績(株式トレード結果)
初期投資2750000
2018/7E2855087
2018/8E2541424
2018/9/222675187
前日比+55199
前月末比+133763
Total(損益)-74813
利回り(年利)-2.72%

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